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遺産分割方法の指定で遺言書を書いてみる

遺言書をいきなり書くよりも、まずしなければならないことは、自分の財産がどのくらいあるのかを一覧表にします。
積極財産の不動産、預貯金、株、ゴルフ会員権、現金、家財一式などと消極財産のローンなど

一覧表に書かれた財産に基づいて、誰に何を相続させるか、遺贈させるか、を考えます。

遺言は、一度書いても、後で書き直すことができるので、後で書いた遺言が有効となります。
この場合、先に書いた遺言書はご自身で破棄したほうが良いでしょう。

あまり考えすぎて、結局、遺言が書けない、ということにならないように、とにかく書いてみます。
書く前に、パソコンなどで下書きしてみます。
パソコンで下書きしても、これが有効な遺言にはなりません。
自筆証書遺言では、全文を自書しなければなりません。

遺産分割方法の指定で遺言書を書く場合、文言として次のように書きます。

もっとも、遺産分割方法の指定だけではなく、相続分の指定を加えることもできます。

遺言書
私は、この遺言書で次のとおり遺産分割の方法を指定する。
1 妻 誰々は、次の財産を相続する。
   不動産 何々
   預金 何々
   株 何々
1 長男 誰々、長女 誰々は、残余の財産を平等の割合で相続する。
平成21年4月1日
氏名 印鑑を押印

上記、不動産何々、預金何々、株何々の記載は、一覧表に記載した内容で、特定できるように具体的に記載します。

残される人が、相続手続の際、困らないように、正確に書きます。

例えば、不動産の所在地番が正確でないときは、相続登記の際、他の相続人からの証明が必要になります。

その他に、遺言者の生年月日、相続人の生年月日です。
さらに、遺言書の最後に、遺言者が署名しますが、名前のほかに、署名する時点での住所も記載したほうが良いでしょう。

参照:遺留分